どうする2016新卒採用!? インターンシップに関するまとめ (2015年度新卒採用に関する企業調査/人と仕事研究所・抜粋)

2014.07.04


 

調査

弊社「アイデム 人と仕事研究所」のホームページでは、就職活動を行う企業の実態と動向を明らかにするために、就職活動に関する調査を実施しています。
今回は、2015年度の新卒採用活動を行っている企業を対象に調査を実施。
その調査結果からインターンシップ・2016年度新卒採用に関するデータをまとめました。

 
インターンシップの実施状況

企業に、過去3年以内のインターンシップの実施状況について聞くと、インターンシップを「行った」企業は32.6%、「行っていない」企業は61.4%で、インターンシップの実施が採用活動にどのような影響があるのか見るために、「【5】 2015年度新卒採用活動の満足度」(2015年度新卒採用に関する企業調査P9参照)の「応募者の数」「応募者の質」「内定者の数」「内定者の質」「採用活動全体」における満足度(「満足」+「どちらかと言えば満足」/以下同)との関連を見たところ、結果としてインターンシップを「行った」企業の方が、「行っていない」企業に比べて、応募者の数・質、内定者の数・質、採用活動全体において満足している割合が高くなっている(図15.2)。

 

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採用活動時期変更によるメリット・デメリット

「【25】2016年度新卒採用活動の時期変更による影響」(2015年度新卒採用に関する企業調査P30参照)で、「悪い影響しかない」「そもそも自社に影響はない」以外の回答をした企業に、新卒採用活動の広報・選考活動時期が変更になることによって生じる「良い影響」をどのように考えているかを聞いた。最も多かったのは「学生が学業や課外活動に専念する時間が増え、より質の高い者の応募・採用が見込めそう」で45.6%だった。従業員規模別に見ると、規模の小さい企業では全体的に回答割合が低く、良い影響を多く見込んではいない(図26.1)。
同様に、「【25】2016年度新卒採用活動の時期変更による影響」で、「良い影響しかない」「そもそも自社に影響はない」以外の回答をした企業に、新卒採用活動の広報・選考活動時期が変更になることによって生じる「悪い影響」をどのように考えているかを聞いた。「採用時期が変更になることで、採用担当者の負担が大きくなりそう」が32.7%で最多となった。従業員規模別に見ると、「29人以下」の企業は全体的に回答割合が少なく、あまり悪影響を想定していない(図26.2)。

 

 

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採用選考活動に費やす期間は変わるか

企業に、2016年度の新卒採用選考活動期間は、従来に比べてどのようになりそうか聞いた。結果は、「短くなると思う」26.4%、「従来と変わらないと思う」68.3%、「長くなると思う」5.3%となり、従来と変わらない活動期間とする企業が約7割となっている。(図27.1)。
また、2016年度の新卒採用選考活動期間が「短くなると思う」と回答した企業に対し、その対策・取り組みとして考えていることを聞くと、最も回答を集めたのは、「企業説明会の機会を増やす」で25.8%だった。以降は、「大学/キャリアセンターとの連携を密にする」23.5%、「面接以外の選考過程にかける時間を減らす」20.1%となっている(図27.2)。

 

 
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2016年度新卒採用活動で予算をかけていくもの

企業に、2016年度の新卒採用活動において、“予算をかけていくべき”と思われるものについて聞いた。最も回答が多かったのは、「自社の採用ホームページの制作・管理費」で28.5%、続いて「就活ナビサイト」25.6%、「自社の説明会開催やインターンシップ運営に関する費用」23.7%となっている(図28.1)。

 

 
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2016年度新卒採用活動で予定している応募窓口

2016年度の新卒採用活動において、学生からの応募の窓口として設ける予定のルートを聞くと、「自社の採用ホームページ」が最も多く、72.9%だった。次いで、「就活ナビサイト」47.4%、「大学のキャリアセンター」40.9%、「ハローワーク」29.3%となっている(図29)。

 

 
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2016年度新卒採用活動で取り入れる選考方法

企業に、2016年度の新卒採用活動において、どのような選考方法を取り入れる予定か聞いた。回答が多かった順に、「履歴書」75.4%、「個人面接」71.8%、「エントリーシート」59.8%、「筆記試験・WEBテスト」53.1%となっており、「【12】2015年度新卒採用活動で取り入れた選考方法」(2015年新卒採用に関する企業調査P16参照)と同様の結果となっている(図30.1)。
従業員規模別に見ると、「エントリーシート」は従業員規模が大きくなるほど取り入れる意向があり、「1,000人以上」の企業では71.0%に上る。「履歴書」や「個人面接」以外は、規模の大きい企業ほど回答割合が高くなる傾向があり、より多くの選考方法を検討している様子がうかがえた(図30.2)。

 

 
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資料出所:2015年度新卒採用に関する企業調査/人と仕事研究所・抜粋
(2014年6月1日状況)

 

「2015年度新卒採用に関する企業調査/人と仕事研究所」
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